マースク「ジェミニ体制」で日本物流が転換期へ！北東アジア戦略の全貌

海運大手マースクが打ち出した新体制「ジェミニ」。2025年2月から始まったこの新たな船社連携は、アライアンス構造の転換点として注目されています。

今回は、マースク北東アジアCEO・西山徹氏の発言をもとに、マースクの日本における戦略と今後の物流の行方を探っていきます。

荷動きは回復、収益構造はより強く

2023年の物流市況の冷え込みを経て、現在は荷動きが回復傾向にあります。

特に日本からの輸出は堅調で、西山氏も「2025年は比較的良好なスタートだった」と述べています。

混乱期で培った運賃交渉力や業務効率化の成果により、収益の質も格段に改善されています。

新体制「ジェミニ」がもたらす定時運航

マースクとハパックロイドによる新体制「ジェミニ」は、従来のアライアンスとは一線を画します。

定時運航（オンタイムパフォーマンス）を重視し、スケジュール遵守率はすでに90％近くに達しています。

従来の大型アライアンスでは「遅れても誰の責任でもない」構造でしたが、ジェミニ体制では高い運航品質と可視性を実現しています。

日本の荷主にとっては、信頼性の高い輸送手段として定着していく可能性があります。

日本市場での「統合型物流」戦略が加速

マースクが目指すのは、単なる船会社から統合型物流インテグレーターへの進化です。

その象徴が、海上輸送（Ocean）と物流サービス（L&S＝Logistics & Services）の一体化です。

2023年には千葉・流山に日本初の倉庫拠点を開設し、東京港・名古屋港・神戸港・門司港で陸上輸送・通関・倉庫管理を含めた総合サービスを展開しています。

さらに、関西圏での新倉庫開設も2025年内に予定されており、

• サプライチェーンの可視化
• 納期の安定
• 緊急対応力

といった日本企業のニーズに応える体制を強化しています。

地方港と人手不足のジレンマ

一方で、地方港では深刻な人手不足という課題も顕在化しています。

門司港ではリモート通関を導入し、名古屋港ではドレージ手配の自動化を進めるなど、デジタル技術による効率化を推進しています。

しかし、ドライバーや港湾作業者などの人材確保は依然として大きな課題で、今後の安定的な物流には技術と人の両輪が不可欠です。

統合型物流企業としてのマースクの未来

今回のインタビューからは、マースクが「輸送」から「物流全体の最適化」へと舵を切っている姿勢が明確になりました。

ジェミニ体制による高信頼輸送と、国内での倉庫・通関・配送の一体提供は、まさに物流インテグレーターとしての姿です。

国際輸送の要を握るプレイヤーが、日本市場の陸上物流にも深く入り込むことで、業界全体に大きな構造変化が訪れようとしています。

最後に：フォワーダーはどう立ち向かうか？

マースクのような大手船社が物流業務を一括提供する時代。

フォワーダーには、地域密着型の対応力と専門性の高いサポート力が求められます。

特に中小・地方企業に向けたきめ細かなサービスが市場での差別化の鍵となるでしょう。

フォワーディング業界は、いままさに変革のただ中にあります。

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