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ホルムズ海峡封鎖でコンテナ運賃急騰!?中東危機が世界物流を揺らす

ホルムズ海峡封鎖でコンテナ運賃急騰!?中東危機が世界物流を揺らす | イーノさんのロジラジ

本日はFreight Wavesの記事「イラン戦争拡大でコンテナ運賃の行方」をもとに、ペルシャ湾封鎖が世界のコンテナ市場にどのような影響を与えているのかを解説していきます。

米国とイランの軍事衝突が激化する中、エネルギー輸送の大動脈であるホルムズ海峡が事実上封鎖され、世界の海運市場が大きく揺れ始めています。

運賃急騰・船社の予約停止・港湾混乱など、すでに物流の現場では具体的な影響が出始めています。

動画視聴はこちらから

ホルムズ海峡封鎖で湾岸物流が大混乱

現在、米国とイランの軍事衝突は2週目に入り、ペルシャ湾の重要な海上通路であるホルムズ海峡が実質的に機能不全に陥っています。

今週初めには海峡周辺で6隻のタンカーが攻撃を受け、ドバイのジュベル・アリ港でも迎撃による火災が発生しました。

港湾は一時停止したものの、その後再開していますが、地域の物流ネットワークには大きな衝撃が走っています。

そして影響はすぐに運賃へと現れました。

上海発ジュベル・アリ向けのコンテナ運賃は、

  • 3月1日:1,800ドル
  • 3月3日:4,000ドル

と、わずか数日で122%も上昇しています。

今回の物流ショック
ホルムズ海峡封鎖 → 船舶攻撃 → 港湾混乱 → コンテナ運賃急騰

世界海運への戦略的インパクト

ホルムズ海峡は、世界の原油輸送の約20%が通過する極めて重要な航路です。

さらにイランの石油輸出の約80%は中国向けとなっており、この海峡が止まることは世界のエネルギー供給網に直結します。

コンテナ輸送でも影響は小さくありません。

年間でホルムズ海峡を通過するコンテナ量は、世界総量の2〜3%を占めています。

そして現在、ペルシャ湾内で足止めされているコンテナ船は約100隻と推定されています。

これは世界のコンテナ輸送能力の1〜10%に相当する規模です。

船社の対応:予約停止と航路リスク

安全リスクの高まりを受け、主要船社は緊急措置を取り始めています。

  • ハパックロイド・MSC:ペルシャ湾港湾の予約停止
  • CMA CGM:湾岸港湾の予約全面停止
  • マースク:冷蔵貨物予約停止

特にMSCやハパックロイドは、オマーン湾側の港湾についても予約を停止しました。

ただしマースクは極東からの一般貨物予約は継続しており、これは海峡の早期再開を見込んだ判断の可能性があります。

港湾混雑とトランスシップの問題

船社の運航キャンセルにより、湾岸向け貨物はインド港湾などで滞留し始めています。

もし封鎖が長期化すれば、極東の積出港でも貨物滞留が発生し、他地域の荷主にも影響が広がる可能性があります。

現在、輸送中のコンテナは代替仕向地へ転送されており、

  • シンガポール
  • マレーシア
  • スリランカ

などのトランスシップハブで荷下ろしされるケースが増えています。

運賃急騰のメカニズム

CMA CGMは湾岸向けコンテナに対し、40フィートコンテナあたり3,000ドルの緊急サーチャージを導入しました。

この運賃上昇の背景には複数の要因があります。

  • 船舶の足止めによる船腹不足
  • コンテナ機材の循環停止
  • 燃料コスト上昇

さらに海峡再開後には、遅延船舶の集中到着による港湾混雑も予想されます。

つまり湾岸航路だけでなく、世界の航路全体で運賃上昇圧力が強まる可能性があります。

日本への影響

日本にとってホルムズ海峡の封鎖は非常に深刻な問題です。

日本の原油輸入の約90%は中東依存で、その多くがこの海峡を通過しています。

さらに自動車・電子部品など日本の製造業は、中東の石油化学製品やアジア域内物流に依存しています。

海運面では、日本郵船・商船三井・川崎汽船といった海運大手のタンカー事業にも影響が及ぶ可能性があります。

紅海危機との複合リスク

さらに状況を複雑にしているのが紅海情勢です。

フーシ派が攻撃再開を警告したことを受け、マースクとCMA CGMは紅海航路への復帰を再び延期しました。

その結果、

スエズ運河を避けたアフリカ南端ルート

による迂回航行が今後も続く見通しです。これは輸送時間と運航コストの増加を意味します。

今後のシナリオ

短期的には、湾岸向けコンテナ運賃が8,000ドル台まで上昇する可能性があります。

中期的には、代替輸送ルートの開発が進むでしょう。

例えば、

  • イラン〜中国鉄道輸送
  • カスピ海ルート
  • 中央アジア回廊

などが注目されています。

そして長期的には、世界のサプライチェーンそのものが変化する可能性があります。中東依存を下げるためのエネルギー戦略や、生産拠点の見直しなどが進むでしょう。

ポイント
ホルムズ海峡危機は
運賃・エネルギー・サプライチェーンすべてに影響する世界物流リスク

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